A young man was exposed to the Hiroshima atomic bomb, and his face, upper arms, back, thighs and lower legs were exposed to atomic bomb burns, and keloids swelled.

 広島原子爆弾に青年が被爆して、顔面と上腕、背中、大腿から下腿まで原子爆弾熱傷症を被爆した。青年被爆者の火傷部位からケロイドが異常に膨隆した。京都帝国大学の研究班は、原爆被爆者の調査研究に大野陸軍病院や大野国民学校で診療・研究をした。その研究班の一員で血液学を専門とする菊田武彦が、その所見と写真撮影の記録を残した。菊池健彦は、京都大学原爆災害調査班の一員として1945年8月28日に広島市内の被爆調査をした。『京都大学原子爆弾災害総合研究調査班の成立と活動』『大野陸軍病院における京大原爆総合研究調査班の山津浪による遭難の状況（菊池武彦日記）』、被爆直後の写真などを提示した。京都大学は、1949年4月までに、広島市に4回、長崎市に2回調査団を派遣して、診療調査に従事した。
　1945年8月6日に、広島市内に原子爆弾が投下され、多くの市民が被爆した。廿日市大野村では、この地に隣接して約800人を収容する大野陸軍病院があった。中央の病棟に約100人、大野国民学校（現大野西小学校）に約1,500人の被爆者が収容された。京都大学は、8月27日に中国軍管区司令軍医部から再度に、原爆被爆者の被災調査と早急なる救済のために研究員派遣の要請を受けた。京都帝国大学は、直ちに医学部の杉山繁輝、菊池武彦(血液学)、船岡省吾(解剖学)などの教授陣と理学部物理学者を加えた研究班を組織して、広島市内に派遣した。郊外の廿日市に9月3日から大野陸軍病院に本拠を置いて、研究と診療を開始した。9月9日に、アメリカ原子爆弾災害調査団が広島入した。広島県は9月15日に、8月25日時点の人的被害を報告した。死者は約46,185人、行方不明は約1,7429人、重傷者は約19,691人、軽傷者は約44,979人、罹災者は約235,656人と推定した。
　大野陸軍病院は9月17日に枕崎台風に襲われて、20時30分頃に山津浪が起こり、一瞬にして山崩れして大野陸軍病院の中央部が壊滅して山陽本線を越えて海中に押し流された。同病院に入院中の被爆者の殆んど全員と職員合計約150人の尊い生命が奪われた。広島原爆への対策、調査、研究に献身した京大真下俊一教授（内科学）と杉山繁輝教授（病理学）以下研究班員約11人も含まれた。調査団員から山津波の犠牲者が出たために、活動が中止となった。

 

On October 24, 2020, the UN Treaty on the Prohibition of Nuclear Weapons (TPNW) reached the required 50 states parties for its entry into force January, 22, 2021.

 国連は、2020年10月24日に史上初めて50カ国が核兵器を禁止する核兵器禁止条約(TPNW: Treaty on the Prohibition of Nuclear Weapons)を批准し、90日後の2021年1月22日に発効することを公表した。国連は10月24日土曜日に、50カ国が核兵器を禁止する国連条約を90日後に発行する国連条約が批准されたと発表した。反核活動家には歓迎されたが、アメリカや他の主要な核保有国は強く反対した。

　このTPNWは、2017年7月7日に193名の国連総会で賛成122票、オランダ反対票、シンガポール棄権票で承認された。賛成票を投じた国の中にはイランがあった。インド、パキスタン、北朝鮮、イスラエルの5つの核保有国と、核兵器を保有している他の4か国は、多くの同盟国とともに、交渉と条約への投票をボイコットした。

　50回目の批准日は、国連を公式に設立して国連の日として祝われる国連憲章の批准75周年にあたる。国連は核兵器廃絶を目標に平和を推進するために設立された。TPNWは国連で最高の条約である。市民社会と緊密に協力して民主主義から軍縮させる。条約は、すべての批准国が、いかなる状況においても、核兵器またはその他の核爆発装置を開発、試験、生産、製造、その他の方法で取得、所有、または備蓄してはならないことを要求している。また、核兵器または核爆発装置の譲渡または使用、およびそのような兵器を使用する脅威を禁止し、締約国に条約を他の国に宣伝することを義務付けている。批准したすべての国で発効すると、これらの要件に拘束される。
　 国連事務総長のアントニオ・グテーレスは、50の国を称賛し、交渉を促進し、批准を推進する市民社会の「道徳的活動」に敬意を表した。国連は、1月22日に発効した条約は、「核兵器の使用による人道上の壊滅的な結果に注意を引くという世界的な運動の頂点に達して、核爆発と核実験の生存者への賛辞であり、その多くの国はこの条約を提唱したと述べた。この条約は国連の軍縮の最優先事項であり続ける核兵器の完全廃絶に向けた有意義な提言を公表している。核兵器がもはや存在しない日だけ、核兵器が完全に安全になることは明らかである。それは簡単ではなく、多くの障害がある。配備された核弾頭、ミサイル、爆撃機を制限する新戦略兵器の削減条約の更新に関するアメリカとソ連の協議や来年のTPNWの再検討会議など、すべて同じ方向に収束し、最終的な目的は、核兵器のない世界を持つことでなければなりません。
　2017年のノーベル平和賞を受賞した核兵器廃絶国際キャンペーン(International Campaign to Abolish Nuclear Weapons: ICAN)の事務局長であったベアトリス・フィンは、この瞬間は、広島と長崎への恐ろしい攻撃から75年が経ち、核軍縮を基礎とした国連条約の創設である。TPNW を批准した50か国は、核兵器は不道徳であり、違法であるという新しい国際条約を設定する真のリーダーシップを示した。1945年の広島原爆投下の生存者であり、この条約の熱心な運動家であるサーロー節子は、私たちが50回目の批准に達したことを知ったとき、私は我慢できない喜びがあった。

  1970年に発効した核不拡散条約(NPT: Traety on the Non-Proliferation of Nuclear Weaptons)は、5つの核保有国を含めて、核兵器の拡散を防止し、核兵器を廃絶することを目的として、核兵器を禁止することによって、核不拡散条約を弱体化させる条約ではない。核廃絶が核不拡散条約の最終目標である核不拡散条約は、核兵器が5つの元の兵器力を超えて拡散するのを防ぐことを目指した。非核署名国は、核軍縮に向けて動くという5大国のコミットメントと引き換えに核兵器を追求しないこと、非核国がエネルギーを生産するための平和的な核技術を保証することを要求した。　
　アメリカからのTPNWに対する書簡では、5つの元々の核保有国（米国、ロシア、中国、英国、フランス）とアメリカのNATO同盟国は、統一して条約の潜在的な影響に反対している。TPNWの核兵器禁止条約は、世界的な核不拡散努力の要と考えらた半世紀前の核不拡散条約に、検証と軍縮の時間を遅らせる危険性がある。TPNWは、国際社会では分裂しており、今後も分裂し続け、コンセンサスに基づく進展の唯一の現実的な見通しを提供する既存の不拡散と軍縮のフォーラムの分裂をさらに定着させる危険がある。TPNWが、差し迫った拡散に対処するために協力する核保有国の能力を狂わせることが許されたら、それは残念なことであると批判した。

 

A twenty-seven-year-old woman (Center), microcephaly Victim, during simple manual work at a home for the mentally disturbed near Hiroshima.

 1950年代に原爆傷害調査委員会(ANCC)の研究が、原爆からの放射線に被曝した母親の妊娠と子供に与える影響を公表した。知的障害を伴う伴う異常に小さな頭である原爆小頭症(A-bomb Microcephaly)を出産した。子宮内の放射能の暴露により、推定約7週間の妊娠時点で小頭症が胎児に発症した。特に、長崎原子爆弾の爆心地から約1.2km以内の距離で露出して被爆した。子供は全身の成長の遅れと小頭症を模となった。広島と長崎の妊娠の調査は1948年に始まり、6年間続けられた。期間中に、約76,626人の新生児がABCCによって検査された。

　原子爆弾の爆心地から約2,000メートル以内にいた母親の妊娠の結果は、アメリカGHQが本国に戻る直前にようやく調査が開始された。放射線障害の兆候を示した母親では、所見を示さない母親と比較して、周産期に有意な頻度の増加が見られた。子供たちの、知的障害を伴う異常に形の小さな頭である小頭症を伴った。乳児期の流産、死産、死亡の発生率は約43％で、放射線を受けていない胎児の対照群の発生率の約7倍であった。放射線の影響だけで、発達中の脳の著しい脆弱性が明らかになった。ニューロンの生成が増加し、未成熟なニューロンの皮質機能部位への移動が発生する発達の時間に対応した。出生時に最も一般的な欠陥は、無脳症、口唇裂、内反足、多指症および合指症であった。異常は、594人の奇形乳児のうち445人（75％）を占めた。

 妊娠初期に妊婦が高線量の放射線に被曝すると、赤子の頭のサイズが異常に小さくなり、精神的および身体的障害を引き起した。原子爆弾による小頭症を伴う。日本の厚生労働省は、1967年に小頭症の約22人の患者に公式に近距離早期胎内被爆症候群と認証された。偏見に直面する恐れを感じ、社会との境界に引きこもった。社会では「原爆はうつる」と陰口をたたく人もいた。きのこ会は1965年に結成されて、小頭症の被爆者は約15人である。原爆小頭症の母親は高齢となり全て死亡した。 

At the ceremony to hand over the ashes at the Hiroshima Atomic Bomb Memorial Tower, relatives held the bone box on their knees and held a memorial service.

広島原子爆弾が1945年8月6日に落下して炸裂した直後には、被爆者の死体はように物体のように取り扱われて処理された。錯乱した被爆地の中で、死後処置しなければならない死体も数万人にも達した。軍隊や民間市民が、死体を焼跡や川辺から広場や路地に運んでは、丸太のように積み重ねて焼却した。その時に、その一部に警察が付き添って検死調書を作成した。性別や年齢などを推定できるだけであった。わずかな氏名が判明しても、瓦や髪の破片に記載して、死体の付近に置くだけであった。その後には焼却して処理された。供養塔に集積された遺骨も大部分は、氏名が不詳の無縁仏になった。そのほかに約2,000体もの氏名がわかった遺骨も残存していた。原爆供養塔のコンクリートの地下室に、骨壷が入った骨壷に積み重なった。1955年に広島市が中心となり、老朽化した遺骨堂を改築し、各所に散在していた引き取り手のない遺骨もここに集め納めた。広島市は、氏名が判明しながら引き取り手のない遺骨の名簿を毎年公開し、遺族を探しています。1955年に2,432柱あった遺骨のうち、約824柱の遺骨は引き取り手がなく、原爆供養塔に潜在している。

　1955年に、広島市は氏名の判定している遺骨の名簿を、新聞紙上に公表した。約70人の引き取り手が出現した。1968年には、広島東警察署で残存していた検死調書から、原爆供養塔内の納骨名簿、広島第1・2陸軍病院の被爆死者の名簿、戦災収容者名簿を、広島平和記念館で公開して、縁故者を求めた。1968年の遺骨氏名の公表で、広島原子爆弾が炸裂して23年間が行方不明の中学生であった息子の名前を発見して、母親は悲鳴を上げて慟哭した。引き渡された骨壷の遺骨は小さくわずかであった。担当の係官に、詰め寄り確認した遺骨の経緯を問い合わせた。1968年8月1日に、広島原爆供養塔の前で、縁故者に遺骨の引き渡し式典が挙行された。骨箱をひざの上にしっかり抱え込んで供養式をした。遺骨を拝受した縁故者は、多くの縁故者が目頭を抑えながら、慟哭した。